大切な思い出や、重大なできごとを後世に伝えるため、私たちは「記憶」を、文書や絵、写真、映像などの「記録」のかたちにして残してきた。より多く、より長く、より鮮明に残そうと、テクノロジーの進化も続く。表裏の関係ともいえる記憶と記録――。残す先にある未来を ...

発効から今年で50年になるラムサール条約。その第15回締約国会議（COP15）が7月にジンバブエで開かれた。なぜ湿地は重要なのか。条約が果たしてきた役割は何なのか。ラムサール条約事務局長のムソンダ・ムンバ氏（52）に聞いた。

絶滅危惧種のクロツラヘラサギを初め、干潟を好む多様な水鳥の飛来地として全国から野鳥愛好家が集まる。6月中旬は校外学習に来た都内の中学生や、潮干狩りを楽しむ親子連れでにぎわっていた。

パンデミックを経て、中国当局だけでなく中国市民からも「あいつを探せ」と私の身元を特定しようとする動きが加速し、実際に一部のネット上では実名が出てしまっている。それもあって、もう覚悟は決めた。メディアにも実名で応じようと思いました。

よみがえった湖は、人々のくらしに活気と変化を吹き込んだ。インドの東海岸、オリッサ州にあるチリカ湖では、25年前の再生事業を機に湖の生態系が回復、今も地域に恵みをもたらしている。

気候変動の影響で洪水被害が増えるなか、暴れる川とどう付き合っていけばいいのか。国土の3分の1が海抜0メートル以下にある湿地の国、オランダは川を堤防などで閉じ込めず、むしろ流れるための土地を「川に返す」取り組みを進めている。

チェコからこの春、世界を驚かせるニュースが届いた。かつて軍用地だったところに、突如現れたビーバーが「ダム」を築き、湿地を再生したのだ。人間の計画を先回りし、費用も手間もかけずに環境を整える「野生の施工業者」は、気候変動対策としても注目 ...

湿地は自然の宝庫であり、気候変動対策にも欠かせない存在。実は、田んぼやため池も、その一部だと知っていましたか？　発効から50年を迎えた「ラムサール条約」が守る湿地の広がりと、その恵みを紹介します。

数十年間にわたり実施されてきたシンガポールの自動車所有制限政策は功を奏している。人口100人当たりの自動車保有台数は約11台だ。米国は乗用車とトラックを合わせて100人当たり80台超で、イタリアでは約75台だから、シンガポールはとても少ない。

日本列島がすっぽり入る大きさのインドネシア・スマトラ島は、広大な泥炭地を抱え、熱帯雨林に生息する希少な動物もいる。世界最大のパーム油生産国でもあるこの地では、生活の糧を求めて農家がアブラヤシ栽培のために湿地を開発し、それが温室効果ガス ...

西側がバルト海に面し、北から順にエストニア、ラトビア、リトアニアと並ぶ。人口はそれぞれ約137万人、約188万人、約288万人と、日本の政令指定都市くらいだ。1991年にソ連から独立を承認され、2004年に欧州連合（EU）と北大西洋条約機構（NATO ...

6月、イーロン・マスクとドナルド・トランプ大統領がSNS上で激しい舌戦を繰り広げた。お互いに険しい言葉を投げつけ、双方の援護者からはトランプを「弾劾せよ」、南ア出身の移民であるマスクを「強制送還しろ」といったセリフまで飛び出した。7月に入ると、いがみ ...